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学校にもマーケティングが必要

幼稚園

弊社では幼稚園から大学まで、「学校」(私立)のマーケティングのコンサルティングを行っています。

マーケティングとは?

 

日本マーケティング協会の定義によると、

「マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である。」

とあります。

「営業」は物を売るための活動を意味しますが、「マーケティング」は簡単に言い換えれば「営業」をしなくても物が売れる仕組みを作ること。

日本マーケティング協会が定義する「他の組織」とは、「教育・医療・行政などの機関、団体」などを含みます。 一般的にマーケティング活動は、営利を追求する企業のための活動と捉えられていますが、組織全般が行う活動を享受者(顧客、住民など)にとって最適化する、というマーケティングの基本的な概念は、自治体やNPOなどの非営利組織にも適用できるため、「他の組織」が定義に含まれています。

つまり、学校にもマーケティングは必要で、ここで言う「学校のマーケティング」とはつまり、

「学生・生徒・児童」が集まる仕組みを作ること

です。

学校のマーケティングって?

学校における集客力(学生・生徒・児童を集める力)は次の4つの要素の計算式で成り立っています。

①「ターゲットとなる年齢の人口(該当地域)」 ✕ ②「認知度」 ✕ ③「配架率」 ✕ ④「購入率」

 

それぞれの要素を幼稚園を例にとって簡単に説明しますと、

①「ターケットとなる年齢の人口(当該地域)」

幼稚園が所在している区(市・町)内または、その周辺の区(市・町)を含む園児が通っているエリアの2歳児の人口。3歳入園の幼稚園であれば、対象は2歳児になります。多くの場合、この人口は区(市・町)役所のHP等で公表されています。また、過去のデータから、今後の推移予測までを公表している自治体が多いです。

更に、この人口はほとんどの地域で減少しており、今後も減少が予想されています。多くの場合、今後30年で3割〜4割程度減少することが予想されています。

つまり、以下の②〜④の率を変えなければ入園児数は人口減少と同様に減少するということです。

②認知度

①の「ターゲットとなる年齢の人口(当該地域)」の中から、この幼稚園をどれくらい知っているか?という率。口コミに頼ってはいけません。HPもただ作っただけではこの認知度をあげる事につながりません。

HPだけでなく、看板やポスター、チラシ等で多くの保護者に知ってもらうことが必要です。

③「配架率」

①の「ターゲットとなる年齢の人口(当該地域)」の中から実際に通園可能な人の割合です。

幼稚園においては「バスコース」に含む割合と定義して構いません。

幼稚園において「配架率」は多くの場合改善することは難しいです。

④「購入率」

①の「ターゲットとなる年齢の人口(当該地域)」の中からその幼稚園を知っていて、通園可能な人のうち、他の幼稚園、保育園、こども園と比較した上でその幼稚園を選んでもらえる率のこと。ここで重要になるのは「差別化」。どの様な教育を行っていて、他の幼稚園・保育園・こども園と比較してどう優れているのか?がポイントになります。

 

なぜ学校にマーケティングが必要なのか?

かつては子どもの数と学校の数(定員数)のバランスが取れていたため、マーケティングを意識しなくても学生・生徒・児童がそれなりに集まっていました。

しかし、少子化が進み、需要と供給のバランスが崩れてきたため、マーケティングをうまく行わないと学生・生徒・児童を集めることが出来なくなってきたのです。

教育を充実させるだけでは不十分。

学校もブランディング、プロモーション、差別化等のマーケティングが必要になりました。

 

弊社では全国の学校でマーケティングのコンサルティングを行っています。志願者数が毎年2割ずつ減少していった学校でも2割増やすことができました。少子化がじわじわ進む中、この事に早く気づいて、早く対処した学校が学生・生徒・児童の数を伸ばすことができます。

手遅れになる前に対応したいという学校経営者の方はお気軽にお問い合わせ下さい。

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